| 趣旨・経緯等 |
我が国における医療技術の進歩は目覚ましいものがあり、救急医療に対する施策、施設等も整備されつつあるが、毎年の救急業務発生件数の増加、その50％以上は中等症以上の患者であるという状況を考えるとき、万一、人事不省に陥った場合、本人に代わって医療機関に事故の持病や特異体質等を速やかに伝えてくれる救急情報システムがあれば、救命救急に大いに資するとの考えに至った。こうした必要性に基づき、当財団は、この事業を達成するために、国際的救急情報機関「Medec Alert Foundation International」と提携し、わが国における救命救急体制向上のための社会システムづくりを主たる目的として、昭和58年9月、内閣総理大臣を厚生大臣の許可を得て、発足した。 |
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